どうやったら日本の裁判所の調停に、調停トレーニングが入るかを考えている。
アメリカだったら、調停トレーニングを入れた裁判所と入れない裁判所で分けて効果を測定するといったことができそうだが、日本ではなかなか、そういう正攻法なアプローチがとれるかどうかがわからない。
いくつか自主的な勉強会はあるようだし、そういうところで試しに体験してもらうというのがよいかもしれないのだが、なかなか出会いがない。
障害として、①トレーニングのコストと、②実務との整合の問題がある。
①については、トレーナーが無料でやりますと言えば、会場費などの問題はあるにしても、かなりの程度解消されるだろう。
問題は、②である。
一人、あるいは一部のグループだけで北米型の調停トレーニングを受講しても、相調停人や裁判官、調査官、書記官らと考えていることが違えば、やりづらいだろう。
別席で進めるかとかだけでなく、当事者に何から質問していくかという時点でも変わってくる可能性があるので、かなりギクシャクしてしまうかもしれない。
トレーニングを受けたことでかえってやりにくくなるようなら本末転倒だということで、結局普及しないのかも知れない。
しかし、それは実はトレーニングの質の問題で、扱う内容の順序や方法を見直し、利用しやすい体系として構成すれば解決できる可能性もある。
わたしの調停トレーニングに出て下さった調停委員の方からは、おおむね「意味があった」という評価をして下さっている。（単に、悪い評価が耳に入ってないだけという可能性はあるが）
その感触と、実際に、調停委員の協会や裁判所の中で調停トレーニングという話が出てこないという実態にギャップがあると感じている。
どの辺がポイントなのだろうか。