こういう事件は、民間調停（メディエーション）が非常に向いているのではないかと思う。
不倫をした側から家裁に夫婦関係調整で持っていくというのも難しいだろうし、労働基準監督署にパワハラで相談してもらちがあかないだろう。民事調停での損害賠償請求も考えられなくはないかもしれないが、そういうお金が欲しいというのでなく、こうしたへんな男のことは忘れ、奥さんに嫌がらせされずに仕事をしたいというのがニーズだろう。
不倫をした相手と夫が今も同じ職場にいるのが耐えがたいという正妻の気持ちももっともである。
悪いのはこの男だが、「『もうお互い訴えてくれ。俺が悪い。』との開き直りとも見られる態度のままで相談にも応じてくれません」だから、はっきり言って膠着している。
原後山治氏がかつて、不倫の側からの申立は、弁護士会仲裁（和解あっせん）でメリットのでる一事例だと話している。
第二東京弁護士会編（1997）『弁護士会仲裁の現状と展望』（判例タイムズ社）
70頁。
